想定される合併症や副作用に聞きや材料の有効性や安全性まで理解を

 

2017年12月1日の改正特商法施行後からは美容医療サービス関連でも特定の治療内容にはなりますが、クーリングオフができるようになりました。
10代から30代の若い時期にはもっと可愛くなりたい、周囲の人よりも綺麗になりたいという願望を強く抱きがちです。

エステは肌をきれいにしてはくれますが、形状を大きく変えることのできる施術ではありません。鼻をもっと高くしたいとか一重まぶたを二重にしたい、ダイエットでは落とせない脂肪を簡単になくしたいなど、大きな見た目の変化を望むなら美容医療です。

医療の力で美容の悩みを解決できるはずと信じて受けたものの、意に反して思いがけないトラブルが発生をする事が美容医療ではしばしばあります。
若い女性たちにとって容姿の美しさは死活問題ともいうべき程大切なこと、お金を出してトラブルが発生したのではたまりません。身体的に美容医療を受けると、大小の差はあれども何かしらのリスクは伴うもの、想定外の激痛に苦しんだり腫れたりと問題が起こることもあります。

エステの延長上にあるのが美容クリニックでの施術、もはやエステ感覚で利用をする女性もいるくらいです。明るく楽し気なテレビCMやネット広告、有名人を広告塔として宣伝するなど美容クリニック側のやり方も昔とは大きく変わってきました。気軽にできるプチ整形などはもはや感覚的には整形ではなく、簡単にできる美容サービスと受け止められることもありますし、費用面もかなり安くなりました。

ですがトラブルは増え続ける一方であり、美容医療サービスを受けるなら十分な説明を、施術を担当する医師から十分に受ける必要があります。大手クリニック等でよくある美容カウンセラーなど、医療資格を持たないスタッフによるカウンセリングで、安易に安いという理由で決めてしまうのはトラブルの素です。

また相談と担当施術の医師が異なる美容クリニックの多くは、トラブルが起きやすく後のケアもありません。特に美容カウンセラーなどのスタッフによる、今日契約すれば割引になるなどの、冷静な判断を失わせるような強引な契約には心を鬼にして断らねばばりません。
緊急性が実は低いのが美容目的の医療であり、医師より説明を受けたら冷静に考える時間も必要です。強引に進められて契約をしても、まだ施術までに日数があるなら特商法の力を借りて、不要と判断したらクーリングオフをする事もできます。医師からの説明は曖昧なままではなく、本当に自分が納得をしなければなりませんから、考えられる合併症や副作用、機器や医薬品の有効性や安全性まできちんと理解することが必要になります。

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